右京医師会主催
感染症予防の勉強会(zoomにて研修)
・濃厚接触者にならないための感染症対策
・感染症対策のプロトコール
・地域における感染症対策について
・ガウンテクニック
グループワーク
・手洗いや感染症対策の実技
に参加いたしました。
他事業所の話などたくさん聞け勉強になりました。
右京医師会主催
感染症予防の勉強会(zoomにて研修)
・濃厚接触者にならないための感染症対策
・感染症対策のプロトコール
・地域における感染症対策について
・ガウンテクニック
グループワーク
・手洗いや感染症対策の実技
に参加いたしました。
他事業所の話などたくさん聞け勉強になりました。
8月もコロナウイルス感染拡大防止により資料の配布となりました。
会議
こうめ 介護理念
研修内容
感染症について
・在宅での感染症予防対策
・家庭で使いやすい消毒液
・チェックリスト
・独自の感染予防対策
7月は口腔ケアの研修でしたが
コロナウイルス感染拡大防止により資料配布のみとなりました。
会議
コロナウイルスの対応等
ヘルパー研修
研修内容
・口腔ケアの必要性
・口腔ケアのイメージ
・口腔ケアの方法
・スポンジブラシの使い方
6月の会議研修は、コロナウイルス感染拡大防止のため開催せず
研修内容は
虐待について
・高齢者虐待について
・定義と種類
・虐待の具体例
・虐待への対応
・高麗者虐待の対応フローチャート
・自己チェックシート
資料配布のみとなりました。
5月25日に全都道府県で
緊急事態宣言解除されましたが
感染拡大を防ぐために
5月のヘルパー研修(熱中症と食中毒)
は開催せず資料を配布しました。
6月も開催せず資料の配布となります。
4月20日に感染予防対策として
使い捨てマスク(5枚)
使い捨てグローブ(10枚)
今年2回目の配布
登録さん含め全職員(40名)にマスク、グローブ配りました。
京都府も緊急事態宣言の「特定警戒都道府県」に指定され、
令和2年度4月ヘルパー会議・研修についても
事務所での会議・研修は中止になりました。
つきましては、会議はメールでの連絡事項確認等、
研修は2020年度個別研修計画の作成となりました。
感染予防対策として
使い捨てマスク(5枚)
使い捨てグローブ(10枚)
消毒用エタノール原液80ml
登録さん含め全職員(40名)にマスク、消毒液の配布をさせていただきました。
こうめとしましては、
ご利用者の安全確保及び
感染防止のため
コロナ対策委員の設置、職員や登録ヘルパーの訪問前の
検温、発熱時の連絡体制の確立
業務遂行にあたっての注意事項を通知
手洗い、うがいの徹底や
事務所内では、定期的に換気の実施
昼食時など意図的に人と人との距離を保ち
人が近づく場を避ける(ソーシャルディスタンス)
出来ること、するべきこと、を考え、対応を進めていきます。
毎月事務所で実施している研修ですが、
コロナウィルス感染拡大予防の為、3月は中止になりました。
そこでアンケート等『やってしまいがちな不適切なケア』についての資料配り
みんなの意見を聞いたり、このような状況でも今できることを取り組んでいます。
介護職員特定処遇改善加算の見える化要件に基づき処遇改善に関する具体的な取り組み内容を提示します。
(資質の向上)
☑働きながら介護福祉士取得を目指す者に対する実務者研修受講支援や、より専門性の高い介護技術を習得しようとする者に対する喀痰吸引、認知症ケア、サービス提供責任者研修、中堅職員に対するマネジメント研修の受講支援(研修受講時の他の介護職員の負担を軽減するための代替職員確保を含む)
☑ 研修の受講やキャリア段位制度と人事考課との連動
(労働環境・処遇の改善)
☑ ミーティング等による職場内コミュニケーションの円滑化による個々の介護職員の気づきを踏まえた勤務環境やケア内容の改善
☑ 事故・トラブルへの対応マニュアル等の作成による責任の所在の明確化
(その他)
☑ 非正規職員から正規職員への転換
☑ 職員の増員による業務負担の軽減
2月ヘルパー会議、研修は
ヒヤリハットなどのグループワークを
しています。いろいろなことがあり、対応や意見等
みんなで共有することができました。
介護職員特定処遇改善加算の見える化要件に基づき処遇改善に関する具体的な取り組み内容を提示します。
(資質の向上)
☑働きながら介護福祉士取得を目指す者に対する実務者研修受講支援や、より専門性の高い介護技術を習得しようとする者に対する喀痰吸引、認知症ケア、サービス提供責任者研修、中堅職員に対するマネジメント研修の受講支援(研修受講時の他の介護職員の負担を軽減するための代替職員確保を含む)
☑ 研修の受講やキャリア段位制度と人事考課との連動
(労働環境・処遇の改善)
☑ ミーティング等による職場内コミュニケーションの円滑化による個々の介護職員の気づきを踏まえた勤務環境やケア内容の改善
☑ 事故・トラブルへの対応マニュアル等の作成による責任の所在の明確化
(その他)
☑ 非正規職員から正規職員への転換
☑ 職員の増員による業務負担の軽減